HOYAサービス株式会社 情報システム事業部

 HOYAサービスでは、多くのメリットがあるクラウド環境への移行をご支援しております。

 

 クラウド環境のビジネスメリット

 

最近は各ITベンダーからクラウド対応のアプリケーションが発表され、クラウド対応が当然のようになってきていますが、ユーザー目線でのクラウド環境を選択するメリットが解りずらいように感じています。また、ITベンダー側の販売面が先行しており、ベンダーの都合でクラウド環境への移行を薦めている印象を持たれている方も多いのではないでしょうか。しかし、実は自社所有ハードウエアの更新時期でなくてもクラウド環境へ移行する十分なビジネス的メリットがあり、HOYAサービスでは将来性を含め、自信を持ってお薦め出来る環境であると考えております。

従来は自分のPCに保存していたExcelファイル等をアップルの iCloud に保存しておけば、外出先でもアクセス出来て便利なことは知っている、と言われる方にもエンタープライズ基盤をクラウド環境にするメリットを下にご説明しております。

 

クラウド環境の特性を十分理解した上で、環境、アプリケーションを構築することでパフォーマンスを改善出来る可能性が十分あります。

自社環境や、Excelなどではなかなか扱い難かったテラバイト級のデータをクラウド環境であれば容易に分析可能です。

インフラ初期投資が不要なクラウド環境は、いつ使うか判らないハードウエアを購入する以前の方法に比べ、キャッシュフロー上大きなメリットがあります。

必要な時に必要なだけオンデマンドでコンピュータ能力を瞬時に追加できる柔軟性、拡張性は、先が不透明な現代のコンピュータ環境にまさに求められているものです。

グローバルにサービス提供しているクラウドベンダーでは、少なくとも100Km以上離れたデータセンターに3重にコピーされ、求めれば海外にバックアップを持つことも可能です。

 

 クラウドとは

 

 クラウドとは、機能を使用する側とサービスする側の間にインターネットが入ることを前提とした各種サービスのことです。クラウド環境の分類の仕方としてプライベートクラウドとパブリッククラウドと区別する表現方法もあります。プライベートクラウドは他社のネットワーク環境とは完全に分離した自社専用の環境を主に専用線を介した外部に持つ場合で、たとえ外部業者の環境を使っていたとしても、その費用は全額自社負担となりクラウド環境にするメリットはごく限定的であると言えます。従来のデータセンターを自社で基礎・建屋から建設していたのに対して、業者のセンターに間借りするイメージです。

 ここでは、クラウド環境にするメリットをフルに享受できるパブリッククラウドに関して、その分類をご説明し、将来的な進化の方向性についてご説明しています。

 

 HOYAサービスはAmazon社(AWS)及びMicrosoft社(Azure)の正規販売代理店契約に基づき、クラウド基盤構築、クラウド上でのアプリケーション実装をサービスとしてご提供させて頂いた多くの実績を有しております。

 また、各クラウド環境上でのSAP-HANAの構築、マイグレーションにおいてもSAP認定技術者が多数在籍しており、クラウド環境へのHANAの実装サービスをご提供可能です。

クラウド環境構築、SAP-HANAのクラウド実装でお困りの場合は、質問のみでもお気軽にご連絡下さい。

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 クラウドの種類(分類

 

 クラウドと一口に言っても様々な形態が存在し、一般的な切り分けとしては下のような区別があり、クラウドベンダーがどこまでのサービスを受け持つかによって大きく違ってきます。現在、アマゾンのAWSなど大手ベンダーが大きなシェアーを持っているのは IaaS の形態が多いのではないかと考えられます。この形態はクラウドとは言っても安価に大量調達した大型コンピュータのハードウエアをVM(バーチャルマシン)と言われるソフトウエアによって切り売りしているに過ぎません。よってOSの導入・管理を使用者側(一般企業)が実施する必要があり、当然セキュリティーパッチなどを導入したり、バックアップを取ったりする責任も顧客側にあります。この状態では、ほぼコンピュータの調達を安くするメリットしかなく、自社内IT部門は責任の範囲が広がったようなものです。

 将来的にはアプリケーションの保守・運用まで任せられる SaaS もしくは PaaS 上の様々な機能部品を組み合わせてアプリケーションを構築し、サービス及び保守する形態(いわゆるマネージドサービス)が主流になるものと考えられます。

 

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エンタープライズに要求されるスケーラビリティーをご提供します。


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 コンピュータシステムを導入した当初は、応答速度など予定していたパフォーマンスを発揮していたシステムも、導入から時間がたちデータが増加するのに伴い、動きが遅くなることがよくあります。特に最近は技術的な進歩が加速しており、1世代前のハードウエアで動かすシステムは最後に導入したシステムに比べて遅く感じる、連携のタイミングが合わなくなるような場合があり、体感的にもストレスを感じるようになってくるようになります。

 

 自社で購入したコンピュータのパフォーマンスが問題になった場合、データベースのデータ整理(退避)・インデックス作成、プログラムや検索文字列のチューニング、メモリーやハードディスクを高速なものと交換するなど、の対応が考えられますが、特にハードウエアが絡む対応には調達時間と費用を要し、その結果解決できるかどうか判らない、と言うのが本当のところになります。

 

 一方、クラウド環境でのパフォーマンス改善としては、問題別に下のようなものがあり、殆どの場合数分~数時間の対応でテストが出来、効果があれば、そのまま使用し、別の問題で遅いのであれば取り止めて、また別のテストをすることが可能で、時間と費用を無駄にする可能性が低く効果的な対応が可能となっています。

 

 計算能力が不足している場合

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▪ 自動で計算能力を調整

▪ クラウドキャッシュによる高速化

▪ 自社サーバー環境からクラウド環境に負荷分散

▪ クラウドでの機能ロジック実行

▪ クラウドでの超並列バッチ実行

 入出力が遅い場合

▪ 画像・動画配信などの高速化

▪ IoTデバイスの高イベントスループットへの対応

▪ Webトラフィック急増への対応

 ネットワークの問題

▪ 自社環境をクラウドに拡張し負荷分散

 


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 従来のコンピュータでは扱い難いほどの大きさ、量のデータの分析から様々なビジネス上の知見を見出そうとする試みはこれまで度々話題となり、最近ではビッグデータと呼ばれるようになっています。IoTの進展に伴うセンサー等の生データの爆発的な増加や、そのデータを分析する手段としてのAI・機械学習と言う言葉と共に語られ、目新しいもののように聞こえますが、これまで何度も同様な試みが試行されてきたように思います。そのような中で、通信速度の向上、クラウドの普及・投資と技術的な研究が進んだことで、ようやく現実的にビジネスに応用できる環境が整ってきています。

 従来、ビッグデータの分析にはデータサイエンティストと呼ばれるデータ分析の専門家の存在が必須で、世界的に見てもその人数は限られ、分析の結果としてのビジネス効果は試してみて初めて何かを発見できるかも知れない、と言うレベルで多くのシステム・人的投資をするにはハードルが高かったのが実態でした。

 

 データサイエンティストに要求されるスキル

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 最近はクラウド環境への投資・研究開発が進んだことで、上記①と②をクラウド側にある程度任せることが出来るようになり、かなりハードルが下がってきています。しかし、③の能力が必要なため、マーケティングやSCM・生産や競合などの自社のビジネス環境に熟知している必要があり、社外の専門家に分析を委託することは、費用の面でも現実的とは言えません。そこで、HOYAサービスでは、下記のアプローチでIoTデータを含む様々なビッグデータのビジネス分析を自社で実施するためのご支援させて頂いております。

 

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 製造業のEMS、ファウンドリーへの生産委託や他社ブランド品のOEM生産など、ビジネス環境の変化が加速しており、既に多くの産業で所有から使用価値への転換が進んでいます。装置メーカーから製造装置を購入すれば技術も付いてくるため、特殊な最先端技術以外は世界中どこにいても手に入るため直ぐにキャッチアップされ、変化が速い時代には物を所有すること自体がリスクとなっています。

 IT資産への投資も、予め使用予定を予測して調達されるかと思いますが、大型コンピュータになるほど調達リードタイムが長くなるため、事前に多めのリソースを調達することになるかと思います。しかし、調達したIT資産が実際に使用されるのは数か月先か、もしかしたら2,3年先になるかも知れないのが現状ではないでしょうか。その間にもしかしたら数倍の能力のコンピュータが半額で調達できる状況になっている可能性すらあります。

 下記のような様々な理由で、クラウド環境は、このような変化の激しい時代に非常に適したIT資源の調達手段です。

▪ クラウドへの投資額

クラウド環境ベンダーのシェア上位から2015年の総投資額はこのようになっており、物流センタなどへの投資を進めるアマゾン以外は殆どクラウド関連投資と考えられます。

▪ アマゾン:6.6 Billion $

▪ マイクロソフト:10.4 Billion $

▪ Google:8 Billion $

 

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■ 世界中の多くの企業の負荷をグローバルに分散

IT資源を必要な時に必要なだけ調達できるのがクラウドのメリットですが、供給する側から見た時に、より多くの使用時間帯が異なる企業をまとめて負荷分散するほうがやり易いのは明らかです。特に時差のある海外に多くの拠点を持つほうが有利となります。

■ 圧倒的な購買力

1社で上記のクラウドベンダーの投資額に匹敵するIT投資をしている企業は無いのではないかと思います。上記クラウドベンダーのデータセンタで使用されている機器は最先端・最高のものが使われていますが、調達価格はかなり安いようです。

■ 投資リスクの低減、キャッシュフローの改善

従来のIT実装プロジェクトでは、その当初にハードウエア・ソフトウエアを購入するのが一般的でした。長期のプロジェクトになると数か月、数年の間、使われない資産となっていたので。

■ 従量課金

使った分だけお支払いするスタイルは今後一般的になると思われます。


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